注文住宅に関する調査結果

リクルートの月刊誌「HOUSING」が、注文住宅の建て主の建築実態を把握するための「注文住宅と住宅設備に関する動向調査」の2004年の結果をまとめて公表しました。毎年実施しているもので、経年比較をあわせて報告しています。

居住エリアの割合が最も高いのは首都圏で27.7%、世帯主の平均年齢は38.2歳で、2003年と比べて約1歳若くなっています。また世帯年収の平均額は759.3万円でした。
ＬＤＫは年々広くなり　平均約20畳に達しました。ＬＤＫは年々広くなる傾向にあり、子育て、ホームシアター、パーティールームなど、多目的空間として「広々ＬＤＫ」へのニーズが高くなっていることが伺えます。

また、治安悪化の影響を受け、防犯関連設備の採用が増加傾向にあります。「テレビドアホン」は74.1％ 、「ホームセキュリティ」は12.9％が採用していました。

「オール電化住宅」も着実に普及が進んでいます。今回の調査では37.6％で3.2ポイント増加。居住エリア別では「中国・四国」「九州」で比率が高く、「首都圏」で低い傾向も。エコキュート、ＩＨクッキングヒーターなど関連設備の普及も目立ちます。

「新居建築のきっかけ」は、前年比増加1位は「税制が有利だから」、2位は「金利の動向を見て」。「自己資金」の平均額は前年比101.5万円減少の1358.4万円。「親からの援助」平均額は前年比25.6万円増加の762.8万円でした。

世帯主の年齢が若返っている分、親からの資金援助が多くなっているようです。税制の優遇（相続時精算課税制度）などもうまく利用していると思われます。

Link: リクルート「注文住宅と住宅設備に関する動向調査」 （PDF）